この記事は新型コロナウィルスについてあれこれ思ったことを書いてある。
情報源は書くし、少なくとも私が十分信頼できると思うものしか選んでないつもりだけど、適正な選定をしてるかは責任を追わない。
まして私が思っただけのことを信頼するほうがアホだから、それでも読むなら時間つぶしのつもりで。自宅待機とかで暇ならどうぞ。
首都閉鎖について
なんかそのへんのネットニュースとか週刊誌とかスポーツ新聞とかの見出しだけ見た感じ、「首都閉鎖」というホットワードが飛び交っていた。
閉鎖というからには、東海道の小田原城、日光街道の古河城、中山道の高崎城、甲州街道の八王子城あたりを再建して、武蔵国を封鎖する関所に乱があればすぐ軍勢を派遣できる体勢をとるくらいにすれば、一大公共事業が生まれるので経済にもよい。
もちろん東京湾も、里見氏や三浦氏の末裔を招聘して、里見水軍・浦賀水軍の手によって護ってもらうしか。
あたり前のことだが、できるだけ在りし日の姿を再現して、詰める県境警備隊の皆さんも戦国時代風の甲冑と槍だぞ。
というような与太も飛ばすから、ほんとにこんな記事真に受けるなよ。
ロックダウンについて
小池都知事が、東京をロックダウンしよう、といってるとかで。
首都閉鎖というか、外出禁止令よね。
COVID-19について、日経サイエンスで特集記事があった。私がまともに読める範囲だと、まあ科学的な面では一番信頼できる情報源かと思う。
日経サイエンスによると、COVID-19に感染して1～14日ほど無症状の潜伏期間で、一部は発症せずそのまま消えるらしい（どれくらいがそうかは感染者の1%～5割といろいろデータと仮説があるらしいが、まだはっきりしない）。
それから発症、発熱や咳などが出て7日ほど続いて、そこで8割は治っていく。
残りの2割の発症者が肺炎になって、肺炎になった人の25％（発症者全体の5％）が重症化して呼吸不全などで集中治療室に入る。
集中治療室に入ってから、助かるか亡くなるかは五分くらい。で、亡くなる人が発症者全体の2％と。
こういう病気であるからして、どの段階で他人に移すかが問題だけれど、やっぱり潜伏期間のうちにも他人に移すことはありそう、と。
まあそりゃ、体調が悪けりゃ来ないであろうスポーツジムとか卓球の集まりで感染が広がったりしてるからには、潜伏期間でも移すんだろう。
だから、最大の潜伏期間である2週間ほどの間、人と人とが接触するのを極力減らすことで、感染の広まりは止められる。
途中で発症した人は無条件で隔離。若い既往症のない人なら重症化率は低いらしいからとりあえず自宅、重症化してたり可能性が高そうなら病院で隔離と対症治療。
それが二週間続けば、感染してない人はそのまま、感染してた人も軽快するか治療を受けてる状態になるから、行き場のつかめないウィルスが東京から消える。それで、どこから移ったかわからない新規患者もいなくなる。
これが、理想的にできた場合のロックダウンの効果かと思う。
武漢では、こういうのを強権的に完全に近いかたちで実施して、結果が新規患者の抑え込み成功ってことだろうと思う。（中国の発表なんか信じられるか、という人も多いけど、日経サイエンスに載っていた中国の患者数グラフで推移を見ても、大嘘をついてるとは思いにくかった）
週末だけとか、不要不急な外出はやめろというけど仕事は満員電車にすし詰めで行けとか、そういう中途半端なロックダウンだと、効果もどこまであるかな。
限定的な効果しかないロックダウンでも、感染の広がりを緩やかにする効果は出ると思うから、無駄とはいわんのだけど。例えば週末3日ロックダウンしただけでも、その間に移動して移すケースがなくなって、発症した人も隔離状態にできるから、無意味ってことはない。
しかしまあ、感染者数を減少に転じさせられるほどの下げ圧力になるかどうか。
それと、東京のような他県からの往来が多い自治体だと、仮に東京で二週間の完全ロックダウンをやって一旦ウィルスを市中から根絶できたとしても、他県から持ち込まれる可能性が出る。
厚労省のデータでも、やっぱり北海道・東京・大阪・愛知の大都市圏とその周辺が多い。東京にだったら、隣県からも、大阪や愛知からの持ち込みもあるだろうと思う。
ほんとだったら、東京都だけじゃなくて全国一斉にロックダウンするのが理想かな。
あるいは患者の少ない県は追跡できてるだろうと見て、首都圏各県・近畿各県・名古屋周辺各県と北海道くらいで一斉にロックダウンだろうか。
もちろん、東京都知事の小池さんには東京都のことしか言えないんだから、知事のやることが不十分だとか責める意図はまったくない。
大阪・兵庫の往来自粛について
大阪と兵庫の間で、往来自粛の要請が出ている。
これは実際どうなんだろうな。
仮に、大阪で市中感染が多発してもう収集がつかなくなっていて、しかし兵庫では患者が少なく感染経路もつかめている……というような、彼我に状況の差が大きいというなら、相互の往来を止めようというのもわかる。
国家間だったら、流行当初の中国とか、今のイタリアやスペインのような感染が激しくなってる国に対して、まだ清浄あるいは感染が少ない国が渡航を制限するのは、そりゃわかる。自分のところが酷いからよそに出さない、という制限ももちろんわかる。
だから、自治体間でやるのもおかしくはない。秋田や佐賀がほぼ清浄だから、東京や大阪みたいな状況がわからない大都市から来るのは控えて欲しい、というなら、わかる話だ。
でも大阪と兵庫なんて、特に感染状況に差があるようには思えないのよね。どっちももう市中感染があって経路の追跡もできてなかろうと思うけど。
まあそりゃ、大阪と神戸のどっちも市中感染が追えない状態になっているんであれば、人口の多い都市間の往来を減らして、感染の機会自体を減らす効果もあるとは思う。
まー、それを知事が言うのであれば、まず自分とこの自治体内で積極的に対策を進めているという評価を受けてからにしないと、「よその県のせいにしてるのか」と思われるのは仕方ないと思うけどな。
まして大阪は早々と、経済のために諸々の停止を解除していく態度を取り始めてたわけだし。
病気で死ぬか経済的に死ぬか知らんけど
まあ、疫病の流行を抑えるための施策として、様々な自粛やら要請やら命令があるのは、それが十分に有効なことであればやる意味は理解できる。
東京都のロックダウンに関しては、大阪でもやったらええと思う。
ロックダウンの間とその後の生活どうするんだよ、という保障がないと、「じゃあ病気で死なないために経済的に死ねというのか」って話になるんだけれど。
まあ「和牛商品券だ」とか「旅行クーポンだ」とか寝言みたいなことばっか聞こえてきて、おおブッダ昼寝をしているのですか、という気分にもなってたけど。
25日深夜に出た記事だと、「資金繰り支援のための主要な税金の納税を猶予」とか「現金給付」とか「中小企業の固定資産税減免」とか、至ってまともな話になってる。
なんで疫病があるときに旅行券なんだ、と炎上してたあれも、終息後の景気刺激策だというのなら、そりゃ何も変なことはない。
お肉券とか国産魚介類商品券の話も引き続き出てるから、そんなこと言い出す奴の相手してる時間無駄だから追い出して正気の人だけで対策考えて欲しいとも思うけど。
なお、自民党の役員表を見れば、農林部会・水産部会の役員がわかりますな。農林部会長は野村哲郎、水産部会長は岩井茂樹とのこと。
ところで、私は昨年の末頃に、取引先が心底クソみたいな理由で仕事ひっくり返して逃げやがったせいで生活に困窮してたのだが、「お前は元々困ってたんであってコロナウィルスの影響を受けたわけじゃないだろ」と言われて、何も当たらない気がせんこともないんだけどな。
10万円くらい貰えるつもりで早くも買い物しちゃった、って気の早い話も耳にしたけど、そういう過剰に楽観的になれるような性格だったらよかったもんだ。
でもなんか、案だけなら20万円に増えてるぞ。
最大20万円でも一体どんな人がそれを受け取れるんだよ、ってくらい条件つけられた末、まあ全国民がざっと2万円くらいもらったところで解散総選挙とかやりだしたりしてね。
